「産学官連携、研究成果の活用、および研究開発の促進に資することを目的として、国内の大学・公的研究機関等に関する機関情報、研究者情報、研究課題情報、研究資源情報を網羅的に収集・提供しているサイト」研究開発支援総合ディレクトリ(ReaD)が「運用」されています。しかし、データベースの構築の手法と運用の方法に問題があると考えられますので、ここで議論をしてみました。

　ReaDのサイトによれば、「ReaDに登録いただきました情報は、以下のとおり国等の学術・科学技術政策立案の調査や統計利用目的でも有効活用されています。」として、表のように利用例が挙げられています。

　さて、このように運用されている本データベースの信頼性について疑問点がありましたので以下に考察してみます。

　データベースは収録数と項目数が多ければ多いほど様々な利用が考えられます。これについては、サイト内において「利用価値がある」との主張を開発者が行っています。必ずしも有用性を否定するものではありませんが、このデータベースはサイト内に公開されている「委員会資料」 によればまだ完全ではありません。これをそのまま多様な目的で利用することには危うさがあります。統計調査にも利用されているようですが、統計調査では常に調査対象集団が全体を表しているかが問題となります。委員会資料には「個人情報に関心の高い研究者の登録が期待できない」ことを述べていますが、これは、「特定の集団」の情報が欠如していることを示しています。企業における基礎研究者である私は、ReaDの存在すらつい最近（２００９年）になるまで知りませんでした。

　いくつかの問題点について事務局に問い合わせ、頂いた返答から更なる問題点が浮き上がってきましたのでさらに考察をしてみます。

　登録作業そのものが義務ではないが、データベースは運用されるという構造は、１）入力された個人データの信頼性や完全性、２）データベース全体の完全性、に関する問題を含んでいます。これは、データベース構築の際の構造的欠陥と考えられます。これらの問題に対して、入力「サジェスト」（これは、一般的な言い方をすればアシストと思われます）することで今後入力データの信頼性の向上を図ろうとする考え方では、登録に対する賛同者のみのデータが正確となり非賛同者のデータそのものが欠落してしまうという欠陥があります。次に、付加価値や認知度の強化によるインセンティブの向上により入力を促す考え方では、やはりデータの完全性への取り組みとはなり得ないばかりか、「「付加価値」の恩恵に預かることができないのは入力に賛同しない結果である。」との意味合いにも理解可能であり社会的ハラスメントの構図と受け取られます。しかし、このままではデータベースとして不完全ですので何らかの方法で不足データの登録を行い、データベースの完全性に対して取り組む必要があります。非賛同者分のみを母体が入力し充足することは賛同者、非賛同者間の不平等に繋がります。「受益者負担」とすることも、本来の目的と食い違います。したがって、入力作業は開発者が何らかの形で行うことが強く望まれます。第３の可能性として機械的に情報収集する可能性についての検討がありますが、残念ながら時系列で最後の方法となっています。

　皆が無料で利用できるデータベースの構築、運用は、非常に良い考えと思います。このようなデータベースの整備により従来見えてこなかった科学技術分野の側面も見えるようになる可能性もあります。このためには、あるべき努力の積み重ねにより真に利用価値の高いデータベースとしていくことが望まれます。

２００９年８月２７日